先日NHK放送文化研究所が発表した国民生活時間調査の結果では「平日に15分以上リアルタイムでテレビを見た人」の割合は71%で（前回の20年より8ポイント減）。世代別では、10〜15歳が42%（前回56%）、16〜19歳が27%（前回47%）、20代が33%（前回51%）、30代が43%（前回63%）、40代が55%（前回68%）、50代が73%（前回83%）、60代は84%（前回94%）、70歳以上は92%（前回95%）。全世代で前回より割合が減っていて、朝日新聞はこれを「テレビ離れ加速、20代は7割・30代は6割がほぼ見ず」と報じました。

　テレビを若い世代が見なくなったという話は以前からよく耳にします。30代になるうちの娘も「テレビはつまらない」とYouTubeばかり見ています。とは言え、歌番組やクイズ番組は我々と一緒に見ていますし、阪神ファンなので阪神戦の中継は熱心に見ていますから、完全にテレビを見なくなったわけではありません。娘を見ていても本当にそんなにテレビ離れなのかなぁとも思わなくはないです。

　で、改めて読むと、この調査は「リアルタイムで」テレビを見た割合です。それは単純な「テレビ離れ」ではないのではないかと思います。正確には「テレビのリアルタイム視聴離れ」です。60代の僕自身、もう随分前からリアルタイムで見る番組はスポーツ中継とニュースくらいです。ドラマもバラエティも録画視聴しています。またTVerなどの配信アプリや、Netflixなどの動画配信サービスで、テレビのドラマやバラエティを見ている人も多いはずです。中にはYouTubeなどでテレビ番組の違法アップロードされたものを見ている場合もあるはずです。それら全てを無視して「テレビ離れ」だと言うのは乱暴です。コンテンツとしてのテレビ番組は未だに根強い人気があると思います。

　ただテレビ局自身が、録画視聴やネットでの配信ではなく、リアルタイム視聴にこだわっているので、こうした報道に対して反論できていません。なぜか。もちろんリアルタイム視聴の視聴率によって番組が評価され広告収入が入ってくるからです。コンテンツを売るのではなく、あくまでも枠を売るビジネスモデルから脱却していないから、せっかく面白い番組を作れる能力がありながら、似たような番組を作って「面白くない」とけなされています。

　なので優秀なテレビマンが続々とテレビから離れていきます。もっと自由に、そして潤沢な予算を使ってコンテンツを制作できる環境に移っていっています。そうなるとさらに「テレビは面白くない」と言われる悪循環に陥ります。視聴率至上主義のビジネスモデルから脱却して、コンテンツを世界マーケットで売って稼ぐビジネスモデルに変えられたら、まだ日本のテレビ局にも未来があると思いますが、その兆しは見えないまま衰退していきそうな気配です。