・公共交通と都市の再生
・ビル賃料からアプローチした収益価格シミュレーション分析
・不動産鑑定訴訟法Ⅱ
・中心商業地は甦るか



人にやさしい公共交通とは？
東京、藤沢、伊勢、大阪、金沢、名古屋、岡崎、瀬戸、岐阜、高山、・・・、首都圏と地方都市の取組みを比較分析し、バリアフリーを踏まえて、今後の公共交通のあり方を鋭く考察する。

　


「公共交通と都市の再生」
-鉄道復権がもたらす街の活性化-

価格　１，８００円＋税
著者　不動産鑑定士
　　　　　　　深貝　哲郎
発行所　まつお出版
発行日　２００４年２月１日
ＩＳＢＮ４－９４４１６８
　　　　　　　　　　　－１９－５

Ａ５版　カラー表紙・並製本　
無線綴じ
本文ページ数　約１９０ページ
＜他に表・グラフ・写真を掲載＞
目次
はじめに
一、拡大し続ける首都圏の公共交通

１．都心の鉄道空白地が大きく変貌　（東京都港区）
２．地域活性化に向けたユニークな試み
　　（東京都目黒区・大田区）
３．湘南における新たな副都心の形成　（神奈川県藤沢市）
二、地方に見る公共交通の現状
１．廃線相次ぐ地方の惨状
２．地方私鉄を守るためには
３．鉄道復権を目指して
４．公営交通の実態
５．バス事業自由化は両刃の剣か
三、公共交通網整備とその効果
１．名古屋都市圏期待の新線
２．交通局とタイアップしたイベント　（名古屋市昭和区）
３．宅地開発が生み出した新駅　（名古屋市中川区）
四、見直される駅周辺と都市活性化
１．タワーズ効果で上昇した名古屋駅周辺の地価
　　（名古屋市中村区）
２．駅前のロケーションを生かした公共施設
　　（名古屋市熱田区・東区）
３．駅周辺活性化に取り組む地方都市
　　（瀬戸・岡崎・高山・伊勢）
４．テーマパークとリンクしたＪＲ新駅
　　（大阪市此花区）
５．北陸新幹線開通への期待と再開発
　　（石川県金沢市）
五、公共交通の復権を望む
１．各地で見られる都心回帰現象
２．多様なインフラ整備の実現に向けて
３．省資源・環境保護の視点に立って
終章　21世紀に求められる公共交通像
あとがき

　


　

　
「ビル賃料からアプローチした収益価格シミュレーション分析」について

 　都心の限られた土地の有効活用を目指した都市再生特別措置法の施行に伴い、全国各地で都市構造の変革に向けて再開発事業が急ピッチで進みつつあります。
特に03年には東京都心部の景観が大きく変貌することになりそうです。
　今後は、汐留「シオ・サイト」に見られるような都心居住、職住一体型のインフラ整備が街づくりの基本になってくるでしょう。
公共投資が従来の都市インフラの平面的拡大型から費用対効果の視点に立脚した都心重点投資型へ移行しつつあるともいえます。
　今回、雑誌「Eva1uationNO.7」(プログレス社)で発表した私の論文は、こうした都市変革の流れを踏まえて名古屋市の都心商業地7地区の特性に応じたビルのフロアー構成、容積率を充足する最有効階層、階層別実質賃料のデータ収集を行い不動産鑑定において今、大きなテーマとなっている収益価格をシミュレーション分析したものです。
　この本は、書店でお買い求めできますので、都市問題・土地の有効利用にご興味ある方は、ぜひご一読下さい。





　

　
　このほど、青林書院より「不動産鑑定訴訟法（Ⅱ）」（塩崎勤・澤野順彦編）が、発刊されました。
　この本は、先に出版されたＩ巻とセットになるもので、新・裁判実務大系シリーズの15巻として、全国の不動産鑑定士等の共著により不動産鑑定の理論と実務を法的諸問題からアプローチしてまとめたものです。
　私の担当した「短期賃借権」は、これだけでも単行本が出されているケースもあるなど、アップ・トゥ・デートな話題に事欠かない重要テーマです。
　また、法改正への動きなどもあり、今後の動向について一段と目が離せない状況になりつつあります。
特に経済再生を目指した不良債権処理が進む中、関係機関・団体で、今後もその運用をめぐる議論が進められていくものと予測されます。
　このほか、定期借地権等の対価、借家権価格、継続家賃、区分所有建物関連などについて詳細な記述がなされております。
　この本は、こうした不動産紛争に関する鑑定案件をほぼ網羅しており、不動産鑑定士、弁護士、司法書士などの実務家はもとより、司法機関、大学法学部、金融機関等において、幅広くお役に立てていただけるものと確信しております。



このほど、「中心市街地活性化」をテーマに、
過去の地域分析などの諸資料を整理・集約し、
「報告・分析・提言」の構成によって、見出しの出版をいたしました。
ご興味のある方は下記までお申込みください。



　中心商業地は甦るか
価格　２，０００円＋税
著者　不動産鑑定士
　　　　　　　深貝　哲郎
発行所　まつお出版
発行日　２０００年９月１１日
ＩＳＢＮ４－９４４４６８
　　　　　　　　　　　－１０－１

Ａ５版　カラー表紙・並製本　
無線綴じ
本文ページ数　約２２０ページ
　　　　　　　　　　　　　（縦書き）
＜挿入図表・グラフ・地図２０点
　　　　以上、写真５０点を掲載＞
目次
はじめに
一、バブル崩壊後の地価に見る都市経済の実態
１．地価高騰を振り返って
２．公的土地評価の均衡化、適正化
３．都市間競争と地価変動
４．地価に表れる中心商業地とロードサイドの競合関係
二、名古屋市内に見る特色ある商店街
１．衰退の街から一躍全国区へ（中区大須）
２．オズモールその後（北区大曽根）
３．若者の街は健在（名東区藤が丘）
三、地方都市の中心商業地は今
１．近鉄百貨店撤退を受けて
　　　　　　　　　　　　　　　　　（岐阜市柳ヶ瀬）
２．民間主導の街づくり
　　　　　　　　　　　　　　　　　（滋賀県長浜市）
３．アクトシティーは今
　　　　　　　　　　　　　　　　　（静岡県浜松市）
４．再生に向けて始まった模索
　　　　　　　　　　　　　　　 （三重県四日市市）
５．オリベ・ストリートにかける夢
　　　　　　　　　　　　　　　 （岐阜県多治見市）
四、未来における商店街のあり方とは
１．二十一世紀型商店街への萌芽
　　　　　　　　　　　　　　　　　（愛知県高浜市）
２．アイデア商法による活性化
　　　　　　　　　　　　　　　　　（京都市西新道）
３．中心商業地活性化への展望
五、資料編
○中心市街地における市街地の整備改善及
　び商業等の活性化の一体的推進に関する
　法律（抜粋）
○中心市街地活性化法に基づく基本計画の
　提出状況
○中小小売商業高度化事業構想
　　　　　　　　　　　（ＴＭＯ構　想）の認定状況
○１９９１年以降の新たな法整備等の一覧
あとがき


不動産鑑定士が鑑定評価作業のプロセスで行う「地域分析」の中で各種データからアプローチした商業地地価の変動と、中心市街地活性化に向けた東海地方での新たな動きを有機的に結び付けて記述するとともに、将来の街づくりの展望まで踏み込んで著したものです。

お申込みはこのホームページのメールフォームより承ります。